日本における学校教育制度の整備は、明治になって行われていったものが基本となっています。少なくとも「読み・書き・そろばん」ぐらいはできるようにと言われた小学校、国の将来を担うエリート養成となる大学教育、更にその間を埋める「旧制中学」という構成が形作られていったのもまさにその頃からと言われています。この旧制中学への受験向けに「塾」というものが存在価値を求められていたように思われます。そして、従来行われていた上級学校への進学指導が公的教育機関という学校での実施がなくなった反動で、上級学校への進学に試験制度が導入され、いきおい受験対策の必要性から、結果的にその矛先がこれまた塾という私的教育機関へ向けられたと言えるのかもしれません。時代はまさに高度成長期へ着々と歩を進めていくなか、高学歴社会と共に、高等教育を受けるチャンスが広く誰でも得られる時代へと進んでいきました。そうなるといやがうえにも限られた狭き門をくぐれるようになるための学校内での競争が激化し、その競争を勝ち抜くため増々「塾」の存在がクローズアップされていきました。更にそれに輪をかけるような東京都の「学校群制度」や「総合選抜制度」実施により名門志向の家庭が向かう先は名門公的教育機関から中高一貫校のような私的教育機関へ移っていき、その受け皿として一層「塾」の存在価値が増していったと考えられます。そのうえ昨今の「週5日制」に代表される「ゆとり教育」でさらにまた塾の存在価値が増していき少子化と言われている現在でも市場規模は上向きと言わるのも分かるような気がしないでもありません。このように、塾という私的教育機関の発展には、必ずと言っていいほど公共教育制度の変遷が関わってきたと言えるのではないでしょうか。